「そろそろリフォームしたいけれど、補助金は使える？」
そんな方に向けて、今回は2026年8月現在、リフォームに活用できる国の補助金制度について、わかりやすくご紹介します。
2026年は、国土交通省・環境省・経済産業省の3省が連携した「住宅省エネ2026キャンペーン」が実施されています。
窓の断熱改修、断熱工事、エコキュートなどの高効率給湯器への交換など、住まいの省エネ性能を高めるリフォームが補助対象となります。
2026年の主なリフォーム補助金
住宅省エネ2026キャンペーンでは、リフォーム向けに主に次の制度があります。
① みらいエコ住宅2026事業
断熱改修や省エネ設備の設置など、幅広いリフォームが対象となる制度です。
対象となる工事には、
・窓やドアなどの開口部の断熱改修
・外壁、屋根・天井、床などの断熱改修
・高断熱浴槽の設置
・節水型トイレへの交換
・エコキュートなど高効率給湯器の設置
・蓄電池の設置
・高効率エアコンの設置
などがあります。
住宅の条件やリフォーム内容によって異なりますが、1戸あたり40万円～100万円が補助上限となっています。
ただし、対象となる工事の組み合わせや最低補助額などの条件がありますので、工事前に確認することが大切です。
② 先進的窓リノベ2026事業
「窓の断熱リフォーム」を検討されている方に特に注目していただきたい補助金です。
対象となる主な工事は、
・内窓の設置
・外窓の交換
・ガラス交換
・ドア交換
などです。
補助額は製品の性能や窓の大きさ、住宅の種類などによって異なりますが、1戸あたり最大100万円が上限です。
「冬は寒く、夏は暑い」
「エアコンの効きが悪い」
「光熱費を少しでも抑えたい」
という方は、窓の断熱リフォームを検討するメリットがあります。
特に内窓の設置は、既存の窓を残したまま施工できるケースもあり、比較的取り入れやすい断熱リフォームの一つです。
③ 給湯省エネ2026事業
エコキュートなどの高効率給湯器への交換も補助対象となります。
2026年の基本補助額は、
・エコキュート：7万円／台
・ハイブリッド給湯機：10万円／台
・エネファーム：17万円／台
となっています。
さらに、対象となる性能を満たすエコキュートなどには、性能加算が受けられる場合があります。
長年使用しているエコキュートや給湯器の交換をお考えの方は、補助金を利用できる可能性があります。
補助金は「工事を始める前」の確認が重要です
リフォーム補助金を利用する際に、特に注意したいのが工事のタイミングです。
補助対象となる製品や工事には細かな条件があり、登録された事業者による手続きが必要な制度もあります。
「工事を始めてから補助金を申請したい」と思っても、対象外となってしまう可能性があります。
そのため、
① リフォーム内容を決める
② 補助金の対象になるか確認する
③ 対象製品・工事内容を確認する
④ 補助金の申請条件を確認する
⑤ 工事を開始する
という流れで進めることが大切です。
2026年の補助金は「予算がなくなり次第終了」
住宅省エネ2026キャンペーンの各補助事業は、2026年12月31日までが基本的な申請期限となっています。
ただし、予算の上限に達した場合は、期限を待たずに受付が終了します。
そのため、「年末までに申し込めば大丈夫」と考えるのではなく、リフォームを予定している方は早めに相談することをおすすめします。
特に人気の高い窓リフォームなどは、予算の消化状況を確認しながら計画することが重要です。
リフォームするなら、補助金を上手に活用しましょう
リフォームは、単純に設備を交換するだけではなく、
「断熱性能を高める」
「光熱費を抑える」
「冬も夏も快適な住まいにする」
「将来の暮らしやすさを考える」
といった視点で考えることが大切です。
例えば、
内窓＋エコキュート
窓の断熱＋浴室リフォーム
断熱改修＋省エネ設備
など、リフォームの内容によっては複数の補助制度を活用できる場合があります。
ただし、補助金の併用には条件がありますので、工事内容を決める前に確認することをおすすめします。
岡崎市・愛知県でリフォームをお考えの方へ
株式会社ハピネスハウジングでは、住宅のリフォーム・設備交換などのご相談を承っています。
「この工事は補助金の対象になる？」
「エコキュートを交換したいけれど補助金は使える？」
「内窓を設置したらどれくらい補助される？」
「補助金を使って、できるだけお得にリフォームしたい」
など、リフォームに関するご相談もお気軽にお問い合わせください。
補助金は、対象となる製品・工事内容・申請時期などによって条件が異なります。
「補助金が使えるか確認してからリフォームしたい」
というご相談も大歓迎です。
住まいの状況やご希望をお聞きし、補助金の活用も含めて、より良いリフォームプランをご提案いたします。
※本記事は2026年8月10日時点の情報をもとに作成しています。補助金制度は予算の消化状況や国の発表等により変更・終了となる場合があります。実際の申請については、最新の制度内容および対象要件をご確認ください。
